まだメールで顧客とやり取りしてる?DX化時代に使うべき連絡ツールとは【動画解説付き】

連絡手段にメールだけを利用する問題点

メールは長年使われている伝統的な連絡手段ですが、
今日のビジネス環境ではいくつかの問題があります。

  1. タイムラグによる機会損失
    メールの確認と返信には時間がかかります
    これが、速やかな意思決定や対応が求められるビジネスチャンスを逃す原因となります。
  2. ビジネスメールルールの手間
    毎回の「お世話になっております」などのビジネルルールを遵守することや
    特定のフォーマットの維持は、日常の業務においてかなりの時間と労力を要します
  3. 用件ごとのメールを探すのが手間
    過去のやりとりや特定の情報を見つけるために、
    メールの検索やフォルダ分けに多くの時間が割かれてしまいます

ビジネスチャットツールの導入

これらの問題を解決するために、ビジネスチャットツールの利用が推奨されます。
例えば、「Chatwork」や「Slack」などがその代表例です。

  • 即時性と透明性
    チャットツールはリアルタイムでのコミュニケーションを可能にし、遅延を最小限に抑えます。
  • カジュアルなやり取り
    形式ばった表現を必要とせず、用件のみをシンプルに伝えることができます。
  • 整理しやすいコミュニケーション
    特定のプロジェクトや顧客ごとにグループを作成でき、情報の検索と管理が容易になります。

DX化の波とビジネスチャットツール

デジタルトランスフォーメーション(DX)は、
企業がテクノロジーを活用して業務を効率化し、イノベーションを推進する動きです。
ビジネスチャットツールの導入は、この波に乗るための一歩として非常に重要です。

対策としての推奨

  • 相手の導入促進:
    ビジネスパートナーにチャットツールの利用を推奨し、共通のコミュニケーションプラットフォームを確立します。
  • コストの面からもアクセスしやすい:
    多くのビジネスチャットツールは、基本的な機能は無料で利用でき、必要に応じて有料プランに移行するオプションがあります。

最終的には、メールとビジネスチャットツールをうまく組み合わせ、
それぞれの長所を活かしながらDX化の波に乗っていくことが求められます。
ビジネスチャットツールは完璧なツールではないものの、
メールの限界を補い、業務効率を大幅に向上させる機能を持っています。


効率的なツールの利用

メールとビジネスチャットツールの併用は、それぞれのツールが持つ強みを活かすことにより、
コミュニケーションの効率と効果を最大化します。

例えば、メールは公式な文書のやり取りやフォーマルな報告に適している一方で、
ビジネスチャットツールは日常的なやり取りや迅速な決定が必要な時に最適です。

チーム内のコミュニケーション強化

さらに、ビジネスチャットツールはチーム内コミュニケーションの強化にも寄与します。

各プロジェクトやタスクに応じた専用のチャットルームを設けることで、
関連する情報やファイルの共有がスムーズになり、
プロジェクトの進行状況や問題点がリアルタイムで共有されます。

これにより、全員が同じページにいることを保証し、
ミスコミュニケーションのリスクを減らすことができます。


総合的なビジネス戦略としてのチャットツール

デジタル化の進展に伴い、ビジネスチャットツールは単なる通信手段ではなく、
総合的なビジネス戦略の一部として機能します。

これにより、税理士事務所は市場の変化に迅速に対応し、顧客との関係を深め、
競争上の優位性を確保することができます


今後の展望とチャレンジ

未来に向けて、税理士事務所はこれらのツールをどのように活用し、
どのような新たなチャレンジに対応していくかが重要です。
テクノロジーの進化に伴い、更なる機能の向上や新しいツールの開発が進む中、
企業は常に最新のテクノロジーを取り入れ、その利点を最大限に活用する必要があります。

最終的には、ビジネスチャットツールを活用することで、
より迅速で効果的なコミュニケーションが可能となり、
税理士事務所の業務効率と全体的なパフォーマンスの向上に寄与するでしょう。

それぞれの企業がそれらのツールをどのように取り入れ、活用していくかが、
今後のビジネス成功の鍵となると言えます。

コラムの内容を、動画でも解説しています。

執筆者紹介

福田英明
福田英明
株式会社FIS DESIGNS  代表取締役

独立前は、「楽天ビジネス」にて税理士事務所を
中心に士業事務所を担当。
2013年に税理士特化型WEB制作会社FIS DESIGNS
の代表取締役に就任。
300事務所以上の税理士事務所のホームページ制作や、
WEBコンサルティングに従事。
2019年に、税理士向けセミナーポータルサイトの
「セミナーBOOK」の創立に参画。
税理士向けセミナー講演も多数行い、税理士事務所のWEB戦略推進に
日々邁進している。